日清食品不買運動が再び話題に。きっかけは堀江貴文さんを起用したCMでした。
「なぜこの人を？」と疑問の声が相次ぎ、SNSでは批判が加熱。不買運動にまで発展しています。
でも実は、日清食品だけでなく、最近は赤いきつねや亀田製菓など、さまざまな企業が似たような炎上を経験してきたんですよ。
この記事では、日清食品の炎上の背景やSNSでの反応、さらにはここ数年で起きた代表的な不買運動まで徹底解説！
読むことで「企業と消費者の距離感」や「現代のSNS炎上の怖さ」も分かってくるはずです。
どこまでが正当な批判で、どこからが過剰反応なのか…一緒に考えていきませんか？
日清食品不買運動が起きた理由と背景
この章では、「日清食品不買運動」の発端となった出来事や背景について、しっかり深掘りしていきますね！
堀江貴文氏の起用が炎上した経緯
2025年4月、日清食品が発表したカップヌードルの最新CMに、実業家の堀江貴文氏（通称ホリエモン）が起用されたことが大きな話題になりました。
今回堀江氏が出演したのは栄養バランス食品『完全メシ』のCM。
「根拠がなきゃ勧められない」という何とも堀江氏らしいフレーズが印象的でした。
一見すると前向きな印象のCMでしたが、放送後すぐにSNS上では「なぜ今この人を？」という批判が殺到。
過去の炎上発言やSNSでの挑発的な言動が再び掘り起こされ、「企業としての倫理観が問われる」といった声が広がっていったんです。
堀江氏を支持する声も一定数ありますが、日清という大手企業が”炎上しがちな人物”を起用したことに対して、多くのユーザーが違和感を抱いたようですね。
SNS上での批判と拡散の流れ
日清食品のCM発表後、X（旧Twitter）では「#日清不買運動」といったハッシュタグが急速に拡散されました。
炎上の火種はごく一部の投稿から始まりましたが、その後のリポストやインフルエンサーの拡散によって、瞬く間にトレンド入りするまでに拡大。
多くのユーザーが、堀江氏に対する批判だけでなく「企業は社会的責任をもっと考えるべき」といった内容の投稿を行い、企業倫理にまで話が広がりました。
SNSの拡散力がこうした不買運動を一気に”社会的話題”へと押し上げる様子は、今の時代ならではですよね。
特にXは、ユーザーの反応がリアルタイムに可視化されるため、こうした炎上トピックは数時間で社会現象になることも珍しくありません。
日清食品の過去のCM炎上事例
日清食品が炎上するのは今回が初めてではありません。
2023年12月、「年越しどん兵衛」のWeb限定CMにタレントのアンミカさんが起用された際も、SNS上で激しい反発が起き、「#どん兵衛不買」がX（旧Twitter）のトレンド入りを果たしました。
動画では、アンミカさんがキツネ耳をつけて着物風の衣装で踊りながら、「最強どん兵衛」や「だしってデリシャスミックスジュースやねん」といったユニークなフレーズを披露。
演出に対して「マツケンサンバみたいで楽しい」と評価する声もありましたが、それ以上に「なぜアンミカ？」「どん兵衛買う気が失せた」といった不評コメントが多く寄せられました。
背景には、過去にアンミカさんが情報番組で発言したとされる「日本は世界の恥」や、「密入国者を使うな」といった根拠不明な誤情報が拡散され、誹謗中傷的な意見がエスカレートしていった経緯があります。
特に「吉岡里帆を返せ！」という声も多く、かつての人気CMキャラクターとの比較でネガティブな空気が一気に広がったんですよね。
このCMはWeb限定でテレビ放送もなく、また吉岡さんとは無関係のタイミングだったにもかかわらず、不満の捌け口のように炎上してしまった形でした。
日清はこれまでにもアニメキャラの肌色変更（2018年）や教育軽視と取れる演出（2021年）などで炎上しており、“攻めた広告戦略”がたびたび逆風を呼んでいます。
過去の有名な不買運動まとめ
DHC不買運動（2020年12月）
DHCの公式サイトに掲載された発言が「特定の民族や企業を差別している」として大炎上。「#差別企業DHCの商品は買いません」がXでトレンド入りし、多くの著名人や消費者が不買を表明しました。一部ドラッグストアでもDHC商品の取り扱いを見直す動きが見られました。
DHC不買運動
— my (@my_mo_yoshi) October 15, 2021
サントリー不買運動（2024年6月）
サントリーの新浪剛史社長がマイナンバーカードに関する発言をテレビで行った際、「個人情報軽視」と受け止められ炎上。「#サントリー不買運動」などのハッシュタグがXで拡散され、商品の購入ボイコットが呼びかけられました。
亀田製菓不買運動（2024年12月）
インド出身の亀田製菓の会長が「移民の受け入れ拡大が必要」と経済誌のインタビューで発言し、一部ユーザーから「国の文化を壊す発言」として非難を浴びました。さらに商品の一部で中国産の米が使われているなどが広まり、X上で「#亀田製菓不買運動」が発生し、商品の購入を控える声が広がりました。
隣のおじさん（わりと上品）が機内で「このおつまみ亀田だから要らないよ」と言って突っ返してるのを目撃。なんか、開封しづらいんですけど。
— 渡辺 剛啓 (@nabetake77) December 22, 2024
検索したら亀田の不買運動があるみたいでびっくり。CEOが外国人だから？？なんでだ？？
東洋水産（マルちゃん）不買運動（2025年2月）
赤いきつねのCMで、うどんを食べるシーンが「性的表現に見える」と一部で指摘され、「不快」「気持ち悪い」とSNS上で話題に。不買を表明する声も増加し、炎上状態に。
ニトリ不買運動（2025年3月）
SNS上で「ニトリが中国に日本の土地を売却している」という未確認情報が拡散され、「#ニトリ不買運動」がトレンド入り。不買を呼びかける投稿が急増し、ニトリは公式に「事実無根」と否定しましたが、一部ユーザーの反発は続きました。
いつ始まるのかな。
— kentaro・賢太郎🇯🇵大好き (@ken4210796) March 22, 2025
ニトリの不買運動
早く始まることを願っている。
我が家はIKEAに衣替え。#ニトリ不買
まとめ
日清食品の不買運動は、CMに登場する人物への反発が主な原因でした。
しかし、背景にはSNS時代特有の炎上拡散構造があり、感情的な反応が一気に広がっていきます。
一方で、赤いきつねや亀田製菓など、同じような騒動は他社にも起きており、消費者の声と企業のブランディングのズレが浮き彫りに。
どんな企業でも炎上のリスクと隣り合わせの時代、柔軟で丁寧な対応が求められています。